日本の沿岸部では、海風や波しぶきに含まれる塩分が監視設備の腐食を進行させます。港湾、漁港、海岸沿いの工場、発電施設、マリーナなどでは、一般的な屋外仕様だけを理由にカメラを選ぶと、筐体や金属部品の劣化が問題になる可能性があります。Hikvision Japanの資料でも、沿岸部や港湾部を重塩害環境として挙げ、塩分によるカメラ筐体の腐食が課題になると説明しています。 そのため、メーカーやSIerを選ぶときは、「沿岸で使える」という営業文句だけを見るべきではありません。耐食性能の根拠、設置方法、周辺部材、保守まで確認して初めて、実際の現場に適した提案かどうかを判断できます。 沿岸部では「屋外対応」だけでは判断できない 屋外カメラには防水・防塵性能を示すIP規格があります。しかし、雨や粉じんへの対策と、塩分による腐食への対策は同じではありません。 例えば、筐体内部への水の侵入を抑えられても、外装や金属部品が塩分の影響を受ければ、長期運用では別の問題が発生します。したがって、防犯カメラ 塩害対策を検討するときは、IP規格だけでなく、筐体の材質や耐食性能まで確認する必要があります。 メーカー選定では、まず「どの環境を想定した製品なのか」を確認します。沿岸、港湾、化学施設など腐食性物質への曝露が想定される場所と、一般的な屋外環境では、必要な仕様が異なるためです。 メーカーを見るなら耐食性能の根拠を確認する 耐塩害製品を選ぶ際に重要なのは、「耐塩害仕様」という名称そのものではありません。具体的な試験や認証によって性能を確認できるかがポイントです。 …
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